企業が採用活動を行ううえで、Indeed掲載は今や避けて通れない選択肢のひとつになっています。
以前は「求人広告を出す」といえば、タウンワーク、リクナビNEXT、マイナビ、アイデム、求人情報誌、折込チラシなど、媒体ごとに掲載枠を購入する考え方が中心でした。しかし現在は、求職者がインターネットで仕事を探す行動が当たり前になり、求人情報は検索され、比較され、選ばれる時代になっています。
その中でIndeedは、求人情報を探す求職者にとって非常に利用頻度の高いサービスです。企業側から見ると、Indeedに求人を掲載することで多くの求職者にアプローチできる可能性があります。一方で、単に求人を掲載すれば応募が集まるほど簡単ではありません。
特に近年は、Indeed PLUSの登場、連携求人サイトの拡大、スポンサー求人の運用、ATS連携、求人原稿の審査基準、応募者管理、自動アプローチ機能など、Indeedを取り巻く仕組みが大きく変化しています。
そのため、2024年以前の知識のままIndeed掲載を考えると、思ったような効果が出ないことがあります。
この記事では、Indeed掲載を検討している企業向けに、Indeed代理店を利用する効果、メリット・デメリット、自社運用との違い、代理店選びのポイントを、現在の採用市場に合わせてわかりやすく解説します。
Indeedとは何か
Indeedは、求人情報に特化した検索サービスです。
求職者はIndeed上で「職種」「勤務地」「雇用形態」「給与」「働き方」などをもとに求人を探します。企業側はIndeedに求人を掲載することで、仕事を探している求職者に自社の求人情報を届けることができます。
よく「Indeedは求人サイトですか？」と聞かれますが、現在のIndeedは単なる求人検索エンジンというより、求人掲載、求人配信、応募受付、応募者管理、スポンサー求人、Indeed PLUS連携などを含む採用プラットフォームとして考えた方が実態に近くなっています。
昔のIndeedは、インターネット上にある求人情報を集めて検索できる「求人検索エンジン」という印象が強くありました。しかし現在は、企業がIndeedに直接求人を投稿したり、Indeed PLUSを通じて複数の求人サイトへ配信したり、ATSを利用して応募者を管理したりする仕組みが整っています。
つまり、Indeed掲載を考える際には、単に「求人を出す場所」と見るのではなく、どのように求人情報を届け、どのように応募につなげ、どのように採用まで管理するかという視点が重要です。
Indeed掲載の基本的な仕組み
Indeedに求人を掲載する方法は、大きく分けると以下のような形があります。
1つ目は、Indeedに求人情報を直接投稿する方法です。企業がIndeedの管理画面から求人情報を入力し、求人を掲載する方法です。比較的簡単に始められるため、初めてIndeedを使う企業でも取り組みやすい方法です。
2つ目は、ATS、つまり採用管理システムを利用してIndeedに求人を掲載する方法です。求人情報の管理、応募者管理、ステータス管理などをまとめて行いたい企業に向いています。
3つ目は、Indeed エントリーを利用し、Indeedと自社の求人サイトや採用サイトを連携してクローリングしてもらい求人を配信する方法です。Indeed エントリーは、FeedとAPIを利用して行いますので事前にIndeed契約を行い、Indeedのサーバーへアクセスするキーが必要になるため、Indeedの審査を受ける必要があります。この審査はサイトと求人サイト内の求人、そして運営する法人の審査があります。
新たに登場した「Indeed PLUS」は、求人の内容や条件をAIシステムが判断し、Indeedや最適な連携求人サイトを自動で選定して掲載する仕組みです。これにより、企業は掲載先を迷うことなく、自社にマッチした人材へ効果的に求人情報を届けることが可能になります。
以前のように「Indeedに求人を掲載する」だけで考えるのではなく、現在はIndeedの掲載、Indeed PLUSによる配信、ATS連携、自社採用サイトとの連携などを組み合わせて考える必要があります。
この仕組みの変化により、Indeed代理店に求められる役割も変わってきました。
以前は「Indeedの広告運用を代行する会社」という意味合いが強かったのですが、現在はそれだけでは不十分です。求人原稿の作成、掲載基準への対応、Indeed PLUSの活用、他媒体との組み合わせ、採用サイト改善、応募後の歩留まり改善まで見られる代理店の価値が高まっています。
Indeedは無料で掲載できるのか
Indeedは無料で求人を掲載することも可能です。
ただし、ここで注意したいのは、無料掲載できることと、無料で応募が十分に集まることは別問題だという点です。
無料掲載は、費用をかけずに求人情報を出せる点では魅力があります。しかし、競合が多い職種やエリアでは、無料掲載だけで十分な表示回数や応募数を確保するのは難しいケースがほとんどです。
例えば、介護職、看護師、保育士、ドライバー、製造、飲食、販売、営業、事務など、常に多くの企業が募集している職種では、求職者の目に留まるまでの競争が激しくなります。
Indeedでは、求職者が検索した条件に対して、関連性の高い求人やスポンサー求人などが表示されます。つまり、求人を登録しただけで必ず上位に表示されるわけではありません。
そのため、無料掲載を利用する場合でも、以下のような工夫が必要です。
- 職種名を求職者が検索する言葉に合わせること
- 勤務地を正確に設定すること
- 仕事内容を具体的に書くこと
- 給与、勤務時間、休日、待遇をわかりやすく記載すること
- 求人ごとに内容を整理し、1求人1ページの考え方に合わせること
- 掲載基準に反する表現を避けること
無料掲載は、採用予算を抑えたい企業にとって有効な選択肢です。しかし、採用が急ぎの場合、競合が多い場合、複数名を採用したい場合、応募数が足りない場合には、有料広告のIndeed PLUS・採用ブーストの活用を検討する必要があります。
有料広告とは何か
IndeedPLUSの掲載は、一般的に有料広告（クリック課金）が前提です。
有料広告は、求人情報をより多くの求職者に見てもらうための有料オプションです。料金は、基本的に求職者が求人をクリックした場合に発生するクリック課金型です。
従来の求人広告では、掲載期間と掲載枠に対して料金を支払うケースが一般的でした。例えば「4週間掲載で30万円」「上位枠で50万円」というような料金体系です。
一方、Indeedの有料広告は、表示や掲載そのものではなく、クリックされたタイミングで費用が発生する考え方です。そのため、予算を設定しながら運用できる点が特徴です。
ただし、クリック課金型だからといって、必ず費用対効果が良くなるわけではありません。
クリックされたとしても、応募につながらなければ費用だけが消化されます。応募があっても、採用基準に合わない人ばかりであれば採用成功とは言えません。さらに、応募が来ても面接設定率が低い、面接辞退が多い、入社につながらないというケースもあります。
つまり、Indeed掲載の効果を見るときは、クリック数だけで判断してはいけません。
重要なのは、表示回数、クリック率、クリック単価、応募率、応募単価、面接率、採用単価、採用後の定着までを一連の流れで見ることです。
ここが、Indeed代理店を利用する意味につながります。
ジョブブーストとは何か
Indeedが2026年6月から開始した新しいサービスです。「ジョブブースト」（一般的に「採用ブースト」や「ブースト機能」とも呼ばれるもの）は、「特定の求人を、限られた予算のなかでできるだけ早く、確実に採用したい」という企業に向けた、有料の採用加速プラン（上位オプション）です。
Indeed PLUSによって何が変わったのか
近年のIndeed掲載で大きな変化となったのが、Indeed PLUSの存在です。
Indeed PLUSは、求人情報をIndeedだけでなく、複数の連携求人サイトへ配信できる求人配信プラットフォームです。求人内容や条件に応じて、Indeedや連携求人サイトの中から適切な掲載先に配信される仕組みです。
これにより、企業側はひとつの求人投稿から、より広い求職者層にアプローチできる可能性があります。
特に、これまでタウンワークやリクナビNEXTなどを利用していた企業にとっては、Indeed PLUSの仕組みを理解しておくことが重要です。従来のように「媒体ごとに掲載枠を買う」という考え方から、求人情報をプラットフォームに登録し、条件に応じて複数の求人サイトへ配信するという考え方に変わってきているからです。
ただし、Indeed PLUSを利用すれば必ず応募が増えるわけではありません。
求人原稿の内容、勤務地、給与、勤務条件、職種名、雇用形態、競合状況、応募導線、採用ターゲットとの一致度によって効果は変わります。
また、Indeed PLUSでは求人内容が複数の求人サイトへ展開される可能性があるため、原稿の質がより重要になります。曖昧な求人、条件が不明確な求人、求職者が知りたい情報が不足している求人は、せっかく配信されても応募につながりにくくなります。
現在のIndeed掲載では、求人原稿を作る力と、配信後に改善する力の両方が重要です。
Indeed掲載で成果が出ない主な理由
Indeedに掲載しても応募が来ない、広告費を使っているのに採用できないという企業は少なくありません。
その原因は、単純に「Indeedが悪い」「代理店が悪い」「予算が少ない」だけではありません。多くの場合、複数の問題が重なっています。
職種名が求職者の検索行動とずれている
Indeedでは、職種名が非常に重要です。
例えば、社内では「ケアスタッフ」と呼んでいても、求職者は「介護職」「介護スタッフ」「老人ホーム 介護」「デイサービス 介護職」などで検索するかもしれません。
また、かっこいい表現や独自の職種名を使いすぎると、求職者に検索されにくくなることがあります。
「ライフサポートコンシェルジュ」「スマイルパートナー」「未来創造スタッフ」のような表現は、社内ブランディングとしては良くても、Indeed掲載では検索されにくい可能性があります。
Indeedでは、求職者が実際に検索する言葉に合わせた職種名が重要です。
勤務地が広すぎる、または正確でない
求人検索では勤務地も重要です。
求職者は「東京都」や「千葉県」のような広い範囲だけでなく、「江戸川区」「葛飾区」「船橋市」「市川市」「松戸市」など、生活圏に近いエリアで探すことが多くあります。
勤務地が曖昧だったり、実際の勤務地と異なる場所を設定していたりすると、検索結果との関連性が弱くなり、応募にもつながりにくくなります。
特に店舗、施設、工場、営業所、介護施設、保育園、クリニックなど、勤務地が採用判断に直結する職種では、勤務地情報の正確さが重要です。
求人原稿が企業目線になっている
採用担当者が求人原稿を書くと、どうしても企業側が伝えたい情報を中心に書きがちです。
しかし、求職者が知りたいのは、企業の理念だけではありません。
求職者が知りたいのは、例えば以下のような情報です。
- 具体的にどんな仕事をするのか
- 未経験でもできるのか
- 1日の流れはどうなっているのか
- 給与はいくらか
- 残業はどのくらいあるのか
- 休日は取りやすいのか
- 人間関係はどうか
- 職場の年齢層はどうか
- 教育体制はあるのか
- 応募後はどのような流れになるのか
企業側が「アットホームな職場です」「やりがいがあります」「成長できます」と書いても、それだけでは求職者には伝わりません。
Indeed掲載で成果を出すには、求職者が応募前に不安に思うことを先回りして説明する原稿が必要です。
条件面で競合に負けている
Indeedでは、求職者が複数の求人を簡単に比較できます。
そのため、給与、休日、勤務時間、福利厚生、勤務地、仕事内容などが競合より見劣りする場合、クリックされても応募されないことがあります。
この場合、広告運用だけで解決しようとしても限界があります。
例えば、同じエリアで介護職を募集していて、競合が月給25万円、年間休日120日、夜勤なし、資格取得支援ありと出している中で、自社が月給21万円、休日月8日、詳細不明という求人を出しても、応募率は低くなりやすいでしょう。
もちろん、すべての条件で競合に勝つ必要はありません。しかし、条件面で不利な場合は、教育体制、職場環境、定着率、柔軟なシフト、管理者の人柄、通勤のしやすさ、キャリア支援など、別の魅力を明確に打ち出す必要があります。
応募導線が悪い
Indeedエントリーで連携した求人サイトを見た求職者が応募しようとしても、応募フォームが使いにくい、入力項目が多すぎる、スマートフォンで見づらい、応募完了まで時間がかかると、離脱が増えます。
現在の求職者はスマートフォンで求人を探すことが多いため、応募導線のわかりやすさは非常に重要です。
応募率が低い場合、求人原稿だけでなく、採用条件、求人・採用サイトの応募フォーム、応募後の自動返信、電話対応、面接設定まで確認する必要があります。
応募後の対応が遅い
Indeed掲載で応募が来ても、採用担当者の対応が遅いと、他社に流れてしまいます。
特にアルバイト、パート、介護、医療、ドライバー、製造、飲食、販売などでは、求職者が複数の求人に同時応募していることが珍しくありません。
応募から連絡までに1日、2日と空いてしまうと、その間に他社で面接が決まってしまうことがあります。
Indeed掲載の効果を最大化するには、広告運用だけでなく、応募後の初動対応の速さも重要です。
Indeed代理店とは何をしてくれる会社なのか
Indeed代理店とは、Indeed掲載や有料広告の運用、Indeed PLUSの活用、求人原稿の作成、掲載後の改善などを支援する会社です。
ただし、代理店によって対応範囲は大きく異なります。
単に広告予算を設定して運用するだけの代理店もあれば、求人原稿の改善、求人・採用サイトの改善、応募後の歩留まり改善、他媒体との組み合わせまで提案する代理店もあります。
一般的なIndeed代理店の業務には、以下のようなものがあります。
- 採用課題のヒアリング
- 募集職種、勤務地、採用人数、予算の整理
- 求人原稿の作成、修正
- Indeed掲載の設定
- 有料広告の予算設計
- キャンペーン設計
- クリック単価や予算配分の調整
- 表示回数、クリック率、応募率、応募単価の分析
- 月次レポートの作成
- Indeed PLUSや他媒体との組み合わせ提案
- 掲載基準や審査に関するアドバイス
- 採用サイト、応募フォーム、応募導線の改善提案
現在のIndeed代理店に求められるのは、単なる「広告運用」ではありません。
採用成功までの全体を見て、どこに問題があるかを判断し、改善できることが重要です。
しかし、「月額予算3万円（うち運用手数料6,000円）」といった限られた予算の中で、これらすべての施策や手厚いアドバイスを求めるのは現実的ではありません。
Indeedの代理店運用において、「予算」と「代理店に求める要望（サポート体制）」のバランスが取れていなければ、採用活動を成功に導くことは困難です。
まずは自社の予算規模でどこまでのサポートが期待できるのか、その適正なバランスを理解しておくことが重要です。
Indeed代理店を利用するメリット
メリット1：採用担当者の負担を減らせる
Indeed掲載は、始めるだけなら難しくありません。しかし、成果を出すためには継続的な改善が必要です。
求人原稿を作り、掲載し、結果を確認し、クリック率を見て、応募率を見て、応募単価を見て、原稿を修正し、予算配分を調整し、競合状況を確認する。
これを採用担当者が通常業務と並行して行うのは簡単ではありません。
特に中小企業では、採用担当者が総務、労務、経理、現場対応、面接調整まで兼任していることが多く、Indeed運用に十分な時間を割けないケースがあります。
代理店を利用すれば、求人作成や運用改善を外部に任せることができ、採用担当者は応募者対応や面接、入社フォローなどに集中しやすくなります。
これは単なる作業代行ではなく、採用担当者の時間を本来やるべき業務に戻す効果があります。
メリット2：第三者目線で求人原稿を改善できる
自社の魅力は、自社の中にいる人ほど気づきにくいものです。
例えば、採用担当者にとっては当たり前の制度でも、求職者にとっては大きな魅力になることがあります。
- 「残業が少ない」
- 「シフト相談がしやすい」
- 「子育て中のスタッフが多い」
- 「未経験から始めた人が多い」
- 「管理者が現場経験者で相談しやすい」
- 「駅から近い」
- 「昼食補助がある」
- 「資格取得支援がある」
- 「面接が1回で終わる」
このような情報は、求人原稿にしっかり書くことで応募率に影響します。
Indeed代理店は、複数の企業や職種の求人を見ているため、求職者に伝わりやすい表現や、不足している情報に気づきやすい立場にあります。
特に、企業側が「こんなことを書いても意味がない」と思っている情報が、実は応募の後押しになるケースは多くあります。
メリット3：データをもとに改善できる
Indeed掲載では、感覚だけで運用すると失敗しやすくなります。
- 「なんとなく応募が少ない」
- 「たぶん給与が低い」
- 「もっと予算を増やせば応募が来るはず」
このような判断だけでは、広告費を無駄にする可能性があります。
代理店を利用すると、表示回数、クリック数、クリック率、クリック単価、応募数、応募率、応募単価などの数値をもとに改善を行いやすくなります。
例えば、表示回数が少ない場合は、求人内容、職種名、勤務地、予算、配信設定に問題がある可能性があります。
クリック率が低い場合は、職種名、給与表示、タイトル、一覧で見える情報に問題があるかもしれません。
クリックはされるが応募が少ない場合は、求人詳細の内容、条件、応募導線、企業魅力の伝え方に課題がある可能性があります。
応募はあるが採用できない場合は、原稿の訴求と実際の採用ターゲットがずれているかもしれません。
このように、数値を見ることで改善すべき場所が変わります。
Indeed掲載は、広告費を入れるだけでなく、データを見ながら改善することが重要です。
メリット4：Indeed PLUSや他媒体を含めて提案してもらえる
現在の採用活動では、Indeedだけで完結しないケースも増えています。
職種やエリアによっては、Indeedが強い場合もあれば、求人ボックス、スタンバイ、Googleしごと検索、Airワーク、タウンワーク、リクナビNEXT、専門職媒体、地域媒体、SNS、採用サイトなどを組み合わせた方がよい場合もあります。
Indeed代理店の中には、Indeedだけでなく複数の求人媒体や採用手法を扱っている会社があります。
そのような代理店であれば、Indeed掲載にこだわりすぎず、採用目標や予算に合わせた提案を受けることができます。
採用の目的は、Indeedに掲載することではありません。
目的は、必要な人材を、適切な費用で、できるだけ早く採用することです。
そのため、Indeed代理店を選ぶ際には、Indeedだけを売りたい会社ではなく、採用全体を見て提案できる会社かどうかを確認することが重要です。
メリット5：掲載基準や審査に対応しやすい
Indeedには掲載基準があります。
求人情報として適切でない表現、年齢や性別を不適切に限定する表現、仕事内容が不明確な求人、実態と異なる求人、重複求人、勤務地が不正確な求人などは、掲載されない、表示されにくい、修正が必要になる可能性があります。
企業側が悪気なく書いた表現でも、掲載基準に合わないことがあります。
例えば、「若手歓迎」「主婦歓迎」「男性活躍中」「女性限定」「元気な方歓迎」などの表現は、使い方によっては注意が必要です。
代理店は、求人掲載に関する基準や注意点を理解しているため、審査に通りやすい原稿作成をサポートできます。
特に複数求人を扱う企業、人材紹介会社、派遣会社、多店舗展開企業、医療・介護・保育などの採用難職種では、掲載基準への対応が重要になります。
メリット6：採用単価の改善が期待できる
Indeed代理店を利用すると運用費はかかりますが、適切に運用できれば採用単価の改善が期待できます。
例えば、自社運用で月30万円使って応募10件、採用1名だった企業が、代理店の改善により応募20件、採用2名になれば、運用費を払っても結果的に採用単価が下がる可能性があります。
もちろん、必ず改善するとは限りません。しかし、求人原稿、予算配分、応募導線、ターゲット設定を改善することで、同じ広告費でも成果が変わることはあります。
採用活動では、広告費だけを見るのではなく、1人採用するまでにいくらかかったかで判断する必要があります。
Indeed代理店を利用するデメリット
デメリット1：運用費がかかる
Indeed代理店を利用する最大のデメリットは、広告費とは別に運用費がかかることです。
一般的には、広告費の一定割合を運用手数料として支払う形が多く見られます。料率は代理店によって異なりますが、広告費の15％から30％程度で設定されるケースがあります。
例えば、広告費30万円、運用手数料20％であれば、手数料は6万円となり、合計36万円の費用がかかります。
自社で運用すればこの手数料はかかりません。そのため、採用予算が非常に限られている場合や、社内に運用できる人材がいる場合は、自社運用の方がよいケースもあります。
ただし、手数料だけで判断するのは危険です。
手数料が安くても、原稿改善や分析が弱ければ成果が出ないことがあります。逆に手数料がやや高くても、採用単価が下がるなら結果的に費用対効果は良くなります。
重要なのは、手数料の安さではなく、採用成果に対して妥当な費用かどうかです。
デメリット2：代理店によって実力差が大きい
Indeed代理店といっても、すべての会社が同じレベルの運用をしてくれるわけではありません。
求人広告の営業が得意な会社、Web広告運用が得意な会社、採用サイト制作が得意な会社、Indeed PLUSに詳しい会社、特定業界に強い会社など、得意分野はさまざまです。
中には、運用と言いながら実際には予算を設定するだけで、求人原稿の改善や分析をほとんど行わない会社もあります。
また、営業担当は詳しくても、実際の運用担当者とは別で、運用の質に差が出ることもあります。
代理店を選ぶ際には、会社の知名度や認定ランクだけでなく、実際に誰が、どの頻度で、どの指標を見て、どのように改善してくれるのかを確認する必要があります。
デメリット3：広告費を多く使わせる提案になることがある
代理店の収益が広告費に連動する場合、広告費が増えるほど代理店の手数料も増えることがあります。
もちろん、多くの代理店は顧客の採用成功を考えて提案します。しかし、構造上、広告費を増やす提案が出やすいことは理解しておくべきです。
Indeed掲載で成果が出ないとき、予算を増やすことが必要な場合もあります。しかし、すべての問題が予算不足とは限りません。
求人原稿が弱い、条件が競合に負けている、応募後の対応が遅い、面接設定率が低いなど、広告費以外に原因があることも多いです。
良い代理店は、すぐに「予算を増やしましょう」と言うのではなく、まずどこに問題があるかを分析します。
予算増額の前に、原稿、条件、導線、対応スピードを見直してくれる代理店を選ぶことが大切です。
デメリット4：自社にノウハウが残りにくい
代理店に任せきりにすると、自社にIndeed運用のノウハウが蓄積されにくいという問題があります。
特に、採用を長期的に強化したい企業にとっては、代理店に依頼しながらも、社内で基本的な指標や改善の考え方を理解しておくことが重要です。
代理店から毎月レポートを受け取っていても、内容を理解せずに「応募が増えた」「応募が減った」だけを見ていると、判断力が育ちません。
代理店を利用する場合でも、以下の指標は社内で把握しておきたいところです。
- 表示回数
- クリック数
- クリック率
- クリック単価
- 応募数
- 応募率
- 応募単価
- 面接設定率
- 採用数
- 採用単価
代理店は外部パートナーですが、採用責任を完全に丸投げする相手ではありません。
企業側も数字を理解し、代理店と一緒に改善していく姿勢が必要です。
自社運用が向いている企業
Indeed代理店を利用した方がよい企業もあれば、自社運用が向いている企業もあります。
自社運用が向いているのは、以下のような企業です。
- 採用人数が少なく、急ぎではない企業
- 採用予算が限られている企業
- 社内にWeb広告や採用マーケティングに詳しい人材がいる企業
- 求人原稿の作成や改善に時間をかけられる企業
- 応募数よりも長期的なノウハウ蓄積を重視する企業
- 無料掲載から試したい企業
例えば、年に数名程度の採用で、急ぎではなく、社内で求人原稿を改善する時間がある企業であれば、まずは自社運用から始めてもよいでしょう。
また、すでにGoogle広告やSNS広告などを運用している企業であれば、Indeedの数値改善にも対応しやすい可能性があります。
ただし、自社運用をする場合でも、Indeedの掲載基準、職種名の考え方、求人原稿の作り方、応募導線、Indeed PLUSの仕組みは最低限理解しておく必要があります。
代理店運用が向いている企業
代理店運用が向いているのは、以下のような企業です。
- 急ぎで採用したい企業
- 複数職種、複数勤務地で募集している企業
- 採用担当者のリソースが不足している企業
- Indeedに掲載しているが応募が少ない企業
- 広告費を使っているが採用単価が高い企業
- 求人原稿の改善方法がわからない企業
- Indeed PLUSや他媒体との組み合わせを検討したい企業
- 採用サイトや応募導線も含めて改善したい企業
特に、人材不足が深刻な業界では代理店活用の効果が出やすい場合があります。
介護、医療、保育、建設、ドライバー、製造、飲食、販売、清掃、警備などは、採用競争が激しく、求人原稿や運用改善の差が成果に出やすい職種です。
また、人材紹介会社や派遣会社のように、多数の求人を扱う企業では、求人ごとの管理、原稿修正、応募単価の分析が重要になります。社内だけで対応しきれない場合は、代理店を利用する価値があります。
Indeed代理店の種類
Indeed代理店には、いくつかのタイプがあります。
求人広告系代理店
求人広告系代理店は、もともと求人媒体の販売や求人広告制作を行ってきた会社です。
リクルート系媒体、マイナビ、アイデム、タウンワーク、地域求人媒体などを扱ってきた会社が多く、求人原稿の作成や採用ターゲットの整理に強い傾向があります。
求職者に伝わる表現、職種別の訴求、応募につながる条件整理などを相談しやすい点がメリットです。
一方で、会社によっては従来型の媒体販売の考え方が強く、Web広告的な細かい数値分析や運用改善が弱い場合もあります。
Web広告系代理店
Web広告系代理店は、Google広告、Yahoo広告、SNS広告などの運用を得意とする会社です。
クリック率、クリック単価、コンバージョン率、予算配分などの数値分析に強い点が特徴です。
Indeedのスポンサー求人もクリック課金型のため、Web広告運用の知識は役立ちます。
一方で、求人広告特有の考え方、求職者心理、職種ごとの採用難易度、労働条件の見せ方などに弱い場合があります。
採用ノウハウが社内にある企業が、広告運用部分だけを任せる場合には向いています。
採用サイト・ATS系代理店
採用サイトや採用管理システムを扱う代理店は、Indeed掲載だけでなく、応募導線や採用サイト全体の改善まで見られる点が強みです。
Indeedでクリックを集めても、受け皿となる採用サイトが弱ければ応募につながりません。そのため、求人サイト・採用サイト、求人ページ、応募フォーム、応募者管理まで含めて改善したい企業には向いています。
特に、自社採用サイトを強化しながらIndeed掲載を行いたい企業にとっては、有力な選択肢です。
採用コンサルティング系代理店
採用コンサルティング系代理店は、採用計画、採用戦略、採用ブランディング、定着支援などを含めて提案する会社です。
単なる求人掲載ではなく、採用全体を見直したい企業には向いています。
一方で、Indeedの細かい運用実務をどこまで行ってくれるかは会社によって差があります。戦略提案は強いが、日々の原稿修正や運用調整は別会社に任せているケースもあるため、実務範囲を確認する必要があります。
Indeed代理店を選ぶポイント
自社と同じ業界・職種の実績があるか
代理店を選ぶ際には、Indeedの運用実績だけでなく、自社と同じ業界や職種の実績があるかを確認しましょう。
介護職の採用とITエンジニアの採用では、求職者の行動も訴求ポイントも異なります。
アルバイト採用と正社員採用でも違います。都市部と地方でも違います。単店舗と多店舗展開でも違います。
自社に近い採用実績がある代理店であれば、改善提案の精度が高くなる可能性があります。
レポート内容が具体的か
代理店から提出されるレポートが、単なる数字の一覧だけでは不十分です。
良いレポートには、数字だけでなく、原因分析と次の改善策が必要です。
例えば、以下のような内容があるとよいでしょう。
- どの求人が表示されているか
- どの求人がクリックされているか
- どの求人が応募につながっているか
- クリック率が低い求人はどれか
- 応募率が低い求人はどれか
- 応募単価が高い原因は何か
- 次に何を改善するのか
- 予算配分をどう変えるのか
- 原稿のどこを修正するのか
数字だけを送ってくる代理店ではなく、数字から改善提案まで出してくれる代理店を選ぶべきです。
原稿改善まで対応してくれるか
Indeed掲載では求人原稿が非常に重要です。
代理店を選ぶ際には、広告運用だけでなく、求人原稿の作成や修正まで対応してくれるかを確認しましょう。
特に、最初に作った原稿をそのまま掲載し続けるだけでは成果が頭打ちになります。
応募が少ない場合、クリック率が低い場合、応募単価が高い場合には、原稿の見直しが必要です。
原稿改善を継続的に行うかどうかは、代理店選びの重要なポイントです。
Indeed PLUSや他媒体の知識があるか
現在の採用活動では、IndeedだけでなくIndeed PLUSや他媒体との組み合わせが重要です。
代理店がIndeed PLUSの仕組みを理解しているか、AirワークやATSとの連携に詳しいか、求人ボックスやスタンバイ、Googleしごと検索、各種求人媒体との違いを説明できるかを確認しましょう。
Indeedだけを売る代理店ではなく、採用目標に合わせて媒体を選べる代理店の方が、結果的に費用対効果が良くなる場合があります。
対応スピードが早いか
採用活動ではスピードが重要です。
応募が急に減った、求人内容を変更したい、採用が決まったので停止したい、急な欠員が出たので追加掲載したい。このような場面で代理店の対応が遅いと、機会損失につながります。
Indeed掲載は、出して終わりではありません。
状況に応じて素早く修正できる代理店かどうかを確認することが大切です。
契約期間と費用体系が明確か
代理店によって、初期費用、運用手数料、最低出稿金額、最低契約期間、原稿作成費、レポート費用などが異なります。
契約前に、以下を確認しましょう。
- 初期費用はいくらか
- 広告費はいくらから始められるか
- 運用手数料はいくらか
- 最低契約期間はあるか
- 途中解約は可能か
- 原稿修正は何回まで対応してくれるか
- レポートは月何回か
- 打ち合わせはあるか
- Indeed以外の媒体も対応できるか
費用が安く見えても、原稿修正が別料金だったり、最低契約期間が長かったりする場合があります。
契約前に、総額と対応範囲を確認することが大切です。
Indeed代理店に依頼する前に企業側が準備すべきこと
代理店に依頼すれば、すべてが自動的にうまくいくわけではありません。
企業側も準備しておくべきことがあります。
まず、採用したい人物像を明確にすることです。
「良い人がいれば採用したい」では、求人原稿も運用もぼやけます。
未経験でもよいのか、経験者が必要なのか、資格が必要なのか、年齢層は限定できないとしてもどのような働き方が合うのか、勤務時間の柔軟性はあるのか、採用後に教育できるのかを整理する必要があります。
次に、採用条件をできるだけ明確にすることです。
給与、勤務時間、休日、勤務地、仕事内容、福利厚生、選考フロー、入社時期などが曖昧だと、代理店も良い原稿を作れません。
また、自社の強みも整理しておきましょう。
給与が高くない企業でも、働きやすさ、職場の雰囲気、教育体制、安定性、通勤のしやすさ、シフトの柔軟性、管理者の人柄など、訴求できるポイントはあります。
最後に、応募後の対応体制を整えることです。
Indeed掲載で応募が増えても、連絡が遅ければ採用につながりません。
応募が来たら誰が、何分以内、または何時間以内に連絡するのか。電話がよいのか、メールがよいのか、SMSを使うのか。面接候補日はすぐに提示できるのか。
ここまで準備して初めて、Indeed掲載の効果を最大化できます。
Indeed掲載で代理店を使うべきかの判断基準
Indeed代理店を使うべきかどうかは、企業の状況によって変わります。
以下に当てはまる企業は、代理店利用を検討する価値があります。
- Indeedに掲載しているが応募が少ない
- 有料広告を使っているが採用単価が高い
- 採用担当者が忙しく、運用改善まで手が回らない
- 複数職種、複数勤務地の求人を出している
- Indeed PLUSや他媒体との違いがわからない
- 求人原稿の作り方に自信がない
- 応募後の歩留まりまで改善したい
一方で、以下の企業は、まず自社運用から始めてもよいでしょう。
- 採用人数が少ない
- 急ぎの採用ではない
- 社内に運用できる人材がいる
- 採用予算が非常に限られている
- 無料掲載で試したい
重要なのは、代理店を使うかどうかではなく、採用成功に必要な改善を継続できる体制があるかどうかです。
社内でそれができるなら自社運用でもよいでしょう。社内で難しいなら代理店を利用する価値があります。
代理店を利用しても成果が出ないケース
Indeed代理店を利用しても、必ず成果が出るわけではありません。
成果が出にくいケースには、いくつか共通点があります。
まず、求人条件が競合と比べて大きく不利な場合です。
給与が低い、休日が少ない、勤務地が不便、勤務時間が厳しい、仕事内容がきついなど、求職者から見て選ばれにくい条件の場合、広告運用だけでは限界があります。
次に、企業側が原稿改善に協力しない場合です。
代理店が「給与の見せ方を変えましょう」「仕事内容を詳しく教えてください」「写真を用意してください」「応募後の対応を早めてください」と提案しても、企業側が動かなければ改善は進みません。
また、採用基準が高すぎる場合も成果が出にくくなります。
未経験者歓迎と書いているのに、実際には経験者しか採用しない。応募はあるのに、少しでも条件が合わないと不採用にする。このような場合、応募数が増えても採用にはつながりません。
Indeed掲載は、魔法の採用手法ではありません。
求人条件、原稿、広告運用、応募対応、面接、採用基準のすべてがつながって成果が出るものです。
これからのIndeed掲載で重要な考え方
これからのIndeed掲載では、単に「上位表示させる」「クリックを増やす」だけでは不十分です。
求職者は複数の求人を比較しています。AIによる求人配信やマッチングも進んでいます。Indeed PLUSによって掲載先も広がっています。
この環境で重要なのは、以下の考え方です。
- 求人情報を正確に書くこと
- 求職者が検索する言葉を使うこと
- 競合と比較される前提で条件を整理すること
- 応募前の不安を原稿内で解消すること
- クリック後の応募導線を改善すること
- 応募後の対応を早くすること
- 採用単価だけでなく定着まで見ること
Indeedは多くの求職者に求人を届ける力があります。しかし、届けた求人が魅力的でなければ応募されません。応募されても、対応が悪ければ採用できません。採用できても、入社後すぐ辞めてしまえば採用成功とは言えません。
だからこそ、Indeed代理店を選ぶときも、広告運用だけでなく、採用全体を見られるかが重要になります。
まとめ
Indeed掲載は、企業の採用活動において非常に有効な手段です。
無料掲載から始めることもでき、有料広告を活用すればより多くの求職者に求人を届けることもできます。さらにIndeed PLUSの登場により、Indeedだけでなく複数の連携求人サイトへの配信も視野に入るようになりました。
一方で、現在のIndeed掲載は以前より複雑になっています。
求人を出せば応募が来る時代ではありません。
職種名、勤務地、求人原稿、給与、勤務条件、応募導線、掲載基準、有料広告の運用、Indeed PLUS、応募後の対応まで、総合的に改善する必要があります。
Indeed代理店を利用するメリットは、採用担当者の負担を減らし、専門的な知識とデータをもとに改善できる点です。特に、採用に急いでいる企業、応募が足りない企業、採用単価が高い企業、複数求人を運用している企業にとっては、代理店活用の効果が期待できます。
ただし、代理店を利用すれば必ず成功するわけではありません。
運用費がかかること、代理店によって実力差があること、自社にノウハウが残りにくいことも理解しておく必要があります。
代理店を選ぶ際には、認定パートナーかどうかだけでなく、自社と同じ業界・職種の実績、原稿改善力、レポート内容、対応スピード、Indeed PLUSや他媒体への理解、採用サイトや応募導線まで見られるかを確認しましょう。
最終的に大切なのは、Indeedに掲載することではありません。
必要な人材を、適切な費用で、できるだけ早く採用し、長く活躍してもらうことです。
Indeed掲載は、そのための有力な手段です。そして、Indeed代理店は、うまく活用すれば採用活動を前に進める強力なパートナーになります。
自社で運用すべきか、代理店に依頼すべきかを判断する際には、広告費だけでなく、採用担当者の時間、改善スピード、採用単価、応募後の対応、長期的な採用力まで含めて考えることが重要です。
