タウンワークの掲載方法・料金を解説｜Indeed PLUS移行後の仕組みと掲載のコツ

「タウンワークに求人を掲載したいけれど、現在はどのように申し込めばいいのか」「以前のように1週間・2週間という掲載料金ではないのか」「Indeedとタウンワークはどういう関係になったのか」と疑問に感じている採用担当者も多いのではないでしょうか。

タウンワークの求人掲載の仕組みは、ここ数年で大きく変わりました。

かつてタウンワークといえば、コンビニや駅などに置かれていたフリーペーパーを思い浮かべる人も多いでしょう。

しかし、タウンワークのフリーペーパーは2025年3月31日をもって休刊しました。さらに求人広告の仕組みも、従来の「掲載期間・広告サイズによって料金を支払う掲載課金型」から、大きくデジタル化しています。

この記事では、2026年現在のタウンワークの掲載方法、料金体系、Indeed・Indeed PLUSとの関係、掲載する際に知っておきたいポイントを整理して解説します。

特に人材紹介会社や派遣会社、求人メディアを運営している企業にとっては、単に「タウンワークへ掲載する方法」を知るだけでは十分ではありません。

Indeedを中心に求人流通の仕組みそのものが変化しているため、これからは「一つの求人媒体に掲載する」という発想から、どのように求人情報を作り、どの仕組みを使って求職者へ届けるかを考えることが重要になっています。

2026年現在のタウンワークとは？

タウンワークは、リクルート系の代表的な求人サービスの一つです。

1998年にフリーペーパーとして創刊され、「家の近くで働きたい」「学校の近くでアルバイトを探したい」といった地域密着型の仕事探しで非常に強いブランドを築いてきました。

私自身も長く求人広告や人材ビジネスに関わってきましたが、以前のアルバイト・パート募集では「とりあえずタウンワークを検討する」という企業は珍しくありませんでした。

それほど知名度の高い媒体でした。

しかし、スマートフォンによる仕事探しが当たり前になり、Indeedなどの求人検索サービスが急速に拡大したことで、求人市場そのものが大きく変わりました。

その結果、タウンワークも紙を中心とした求人広告媒体から、Webを中心とした求人サービスへと変化しています。

フリーペーパーは2025年3月で休刊

タウンワークを象徴していたフリーペーパーは、2025年3月31日をもって休刊しました。

以前はコンビニ、駅、スーパーなどにタウンワークのラックが設置され、その地域で働きたい求職者へ求人情報を届ける仕組みでした。

紙媒体であることから、勤務地の近くに住んでいる求職者へ求人を届けやすいという大きな特徴がありました。

一方で、紙媒体には印刷費、紙代、配送費、設置コストなどがかかります。

さらに求職者の仕事探しがスマートフォンへ移ったことで、紙媒体を全国規模で維持する合理性は次第に小さくなっていきました。

2025年3月の休刊は単に「タウンワークの紙がなくなった」という話ではなく、日本の求人広告市場が紙からデジタルへ完全に移行した象徴的な出来事だったと私は考えています。

現在はWeb・アプリが中心

紙媒体の休刊後もタウンワークというサービス自体がなくなったわけではありません。

現在もタウンワークのWebサイト・アプリでは多くの求人を検索できます。

ここで採用企業側が理解しておきたいのは、求職者から見た「タウンワーク」と、企業から見た「求人広告の配信システム」は分けて考えた方がわかりやすいという点です。

求職者はタウンワークという求人サイトを利用して仕事を探します。

一方、採用企業側ではIndeed PLUSなどを利用して求人を登録し、その求人が求人内容やマッチングなどに応じてタウンワークを含む連携求人サイトへ配信される形が中心になっています。

タウンワークの掲載方法は大きく変わった

以前のタウンワークは非常にわかりやすい求人広告商品でした。

たとえば、

• 掲載する地域を決める
• 掲載期間を決める
• 広告サイズを決める
• 料金を支払う
• タウンワークへ求人広告を掲載する

という考え方です。

「1週間いくら」「4週間いくら」という、従来の求人広告で一般的だった掲載課金型です。

しかし現在は、この考え方から大きく変わっています。

タウンワークとIndeed PLUSの関係

現在のタウンワーク掲載を理解するために欠かせないのが、Indeed PLUS（インディードプラス）です。

Indeed PLUSとは、Indeedが提供する求人配信プラットフォームです。

企業が作成した求人をIndeedだけに掲載するのではなく、求人内容や求職者とのマッチングなどをもとに、Indeed PLUSと連携している複数の求人サイトへ配信する仕組みです。

その連携求人サイトの一つにタウンワークがあります。

そのため、現在は

という考え方が基本になります。

「タウンワークだけに掲載する」という考え方ではなくなってきた

ここは非常に重要です。

以前なら採用担当者が、

「今回は若いアルバイトが欲しいのでタウンワーク」

「正社員だから別の求人媒体」

というように、求人媒体を自分で選ぶのが一般的でした。

しかしIndeed PLUSでは、企業が「この求人は必ずタウンワークだけへ出す」と決めるというより、求人内容や求職者の行動などをもとに最適な連携求人サイトへ配信される考え方が中心です。

つまり求人広告市場は、

「どの媒体を買うか」から「どの求人が、どの求職者にマッチするか」

へ変わってきています。

これは求人広告業界ではかなり大きな変化だと思います。

タウンワーク掲載の料金はいくら？

「タウンワーク 掲載」で検索する企業が最も気になるのは料金でしょう。

以前のタウンワークでは、掲載する地域・掲載期間・広告サイズなどによって料金が決められていました。

たとえばA1、A2、A3、A4、A5、1Pといった広告サイズがあり、「東京都で4週間掲載すると○万円」といった価格体系でした。

しかし、この料金表を現在のタウンワーク掲載料金として見るのは適切ではありません。

Indeed PLUSの有料掲載はクリック課金

Indeed PLUSの有料掲載では、求人が求職者にクリックされた場合に料金が発生するクリック課金が採用されています。

そのため、「タウンワークに4週間掲載すると一律○万円」という従来型の考え方ではありません。

採用予算を設定し、その予算の範囲内で求人を配信していく考え方になります。

クリック課金のメリットは、求人を掲載しただけでは広告費が発生せず、求人に一定の興味を持って詳細を確認した求職者に対して費用を使える点です。

一方で、「クリックされれば必ず応募される」というものではありません。

クリックされた後に応募へつながらなければ広告費だけが使われることになります。

ここがIndeed広告を運用するうえで非常に重要です。

Indeed掲載とタウンワーク掲載の違いは？

「Indeed 掲載」と「タウンワーク 掲載」を別々に考えている企業も多いと思います。

求職者から見ればIndeedとタウンワークは別の求人サイトです。

しかし採用企業側から見ると、Indeed PLUSによって両者の距離は以前よりかなり近くなりました。

したがって、これから求人募集を考える企業は「Indeedとタウンワークのどちらに掲載しようか」という二者択一だけで考える必要はありません。

むしろ、Indeed PLUSの中でどのように求人を配信し、応募へつなげるかを考える方が重要になっています。

Indeed PLUSでタウンワークへ掲載される仕組み

Indeed PLUSを利用する場合、基本的にはIndeedまたはIndeed PLUSと連携しているATS（採用管理システム）から求人情報を登録します。

ATSとはApplicant Tracking Systemの略で、求人作成から応募者管理までを行うシステムです。

代表的な選択肢の一つにAirワーク 採用管理があります。

大まかな流れは次のようになります。

1. IndeedまたはIndeed PLUS連携ATSを利用する
2. 企業情報を登録する
3. 求人原稿を作成する
4. 求人を公開する
5. 有料掲載する場合は予算を設定する
6. Indeed PLUSの仕組みにより連携求人サイトへ求人が配信される
7. 応募者を管理する

重要なのは、Indeed PLUSに参加しているからといって、すべての求人が必ずすべての求人サイトへ掲載されるわけではないということです。

求人内容などに応じて、適した連携求人サイトへ求人が配信されます。

タウンワーク掲載で大切なのは「掲載すること」ではない

ここからは少し実務的な話をします。

長く求人広告や求人サイトによる求職者集客を見てきて感じるのは、求人募集で本当に重要なのは「掲載できたかどうか」ではありません。

応募があり、最終的に採用できたかです。

これは当たり前の話に聞こえます。

しかし求人広告を運用していると、いつの間にか、

• 何件掲載したか
• 何クリックあったか
• クリック単価はいくらだったか
• 表示回数が増えたか

という数字ばかりを見るようになることがあります。

もちろん、これらの数字も重要です。

ただし採用活動の最終目的はクリックを集めることではありません。

応募を集め、できれば自社に合った人材から応募をもらい、採用することです。

求人原稿の内容が以前より重要になった

掲載枠を購入する時代であれば、広告サイズを大きくすることで求人を目立たせるという方法もありました。

しかし現在は求人情報そのものがデータとして扱われ、求職者とのマッチングによって配信される時代です。

そのため、

• 職種名
• 仕事内容
• 勤務地
• 給与
• 勤務時間
• 必要な経験・資格
• 休日
• 福利厚生
• どのような人に向いているか

などを正確かつわかりやすく書くことが以前より重要になっています。

求人広告だからといって、派手なキャッチコピーだけを書けばよいわけではありません。

特に「未経験でも月収100万円可能！」のような過度な表現でクリックを集めても、仕事内容や条件とのギャップが大きければ応募や採用には結び付きません。

求人広告はクリック率ではなく採用までを見て改善する。

この考え方が非常に重要です。

2026年は求人原稿もAIで改善する時代へ

Indeed PLUSの変化を見ると、求人広告がどこへ向かっているのかがよくわかります。

2026年には、Indeed PLUSを利用する企業向けに、求人の応募状況や求職者の行動データなどをAIが分析し、求人原稿の改善を提案する機能も提供され始めています。

つまり、求人広告は、

求人を書く → 掲載する → 待つ

というものから、

求人を作る → 配信する → データを見る → 原稿を改善する → 再びマッチングする

という運用型へ変化しています。

私は、この変化は今後さらに進むと思っています。

Indeedは大量の求人情報・求職者の行動データを持っています。その情報をAIが分析できるようになれば、「どのような求人原稿なら応募されやすいか」を採用担当者がすべて経験だけで考える必要はなくなっていくでしょう。

ただし、AIが求人原稿を作れば何でも解決するわけでもありません。

実際の仕事内容、職場の魅力、採用したい人物像、採用後に活躍できる人の特徴を最もよく知っているのは企業自身です。

AIに任せる部分と企業が考える部分を分けることが、今後ますます重要になると思います。

人材紹介・派遣会社はタウンワークだけを考えない方がいい

人材紹介会社や派遣会社の場合は、一般企業以上に求人集客の考え方が重要です。

理由は、1人採用すれば終わりではないからです。

人材ビジネスでは継続的に求職者を集めなければなりません。

そのため、広告媒体だけに依存すると、広告費を止めた瞬間に求職者集客も止まってしまう可能性があります。

もちろんIndeed PLUSやタウンワークを利用すること自体に問題があるわけではありません。

むしろ求職者との接点を増やす意味では非常に重要です。

ただし、人材ビジネスの場合は、

• Indeed
• タウンワークなどIndeed PLUS連携求人サイト
• 求人ボックス
• スタンバイ
• 自社求人サイト
• SEO
• Google検索
• SNS
• LINE
• 求人LP

などを組み合わせ、複数の求職者集客ルートを作った方が安定します。

私は人材ビジネスの求職者集客では、求人広告と自社求人サイトを競合関係として考えない方がよいと思っています。

広告は集客装置、自社求人サイトは受け皿であり、自社に求人・求職者データを蓄積していくための資産です。

求人1件ではなく求人群で考える

人材紹介・派遣会社の場合、もう一つ重要なのが求人件数です。

一般企業なら「営業職1名を採用したい」といった募集でも成立します。

しかし人材紹介・派遣会社では、さまざまな地域・職種・条件の求人を保有していることが強みになります。

たとえば介護職であれば、

• 東京都×介護職
• 江戸川区×介護職
• 未経験×介護職
• 夜勤なし×介護職
• 介護福祉士×介護職

と求職者の検索条件は細分化されます。

求人サイトを作る場合も、一つの求人だけを見るのではなく、この求人群全体を検索エンジンや求人サービスへどのように届けるかを考える必要があります。

タウンワーク掲載が向いている求人

タウンワークは長年、アルバイト・パートや地域密着型求人で強い認知を持ってきたサービスです。

Indeed PLUSでは配信先を企業側が単純指定する仕組みではありませんが、タウンワークを利用する求職者との親和性を考えれば、次のような求人は相性を考えやすいでしょう。

• アルバイト・パート募集
• 飲食店
• 販売・接客
• サービス業
• 物流・倉庫
• 軽作業
• 地域密着型の募集
• 未経験者を対象にした募集

ただし、「この職種なら必ずタウンワーク」という考え方に固定する必要はありません。

Indeed PLUSでは、求人情報をもとに適切な連携求人サイトへ求人を届けるという考え方だからです。

タウンワーク掲載で応募が少ないときに確認したいポイント

1．給与が採用市場と合っているか

最初に確認したいのは給与です。

どれだけ求人原稿を工夫しても、周辺企業より給与が大幅に低ければ採用は難しくなります。

これは求人媒体の問題ではありません。

「Indeedで応募が来ない」「タウンワークで応募が来ない」と媒体を変更する前に、求人条件そのものを確認する必要があります。

2．職種名がわかりやすいか

会社内部で使われている職種名と、求職者が検索する職種名は必ずしも同じではありません。

たとえば社内独自の役職名や、「未来を創る仲間」「お客様サポーター」といった抽象的な名称だけでは、仕事内容を理解しにくくなります。

求職者が一般的に理解できる職種名を使用することが重要です。

3．仕事内容が具体的か

「接客業務全般」「営業業務をお願いします」だけでは仕事内容がわかりません。

1日の仕事、担当する顧客、仕事量、使用するツール、研修の流れなどを具体的に書いた方が求職者は働く姿を想像できます。

4．応募するメリットが書かれているか

企業が伝えたいことだけではなく、求職者が知りたいことを書くことが重要です。

「創業50年の会社です」という企業情報も大切ですが、求職者からすると、

• 残業はどのくらいか
• 休みは取りやすいか
• 未経験でも仕事を覚えられるか
• どのくらい稼げるか
• どんな人と働くのか

の方が応募判断に直接影響する場合があります。

5．クリック数だけで判断しない

クリック数が多ければ成功とは限りません。

たとえば、

100クリック → 応募1件

と

50クリック → 応募5件

なら、後者の求人原稿の方が良い可能性があります。

さらに本当に見るべきなのは応募の先です。

面接率、採用率まで見なければ広告の本当の効果は判断できません。

昔のタウンワーク掲載料金表はどう考えればいい？

インターネット上には、現在でも「タウンワーク掲載料金」と検索すると、1週間・2週間・4週間の掲載料金や、A1・A2・A3などの広告サイズを掲載したページが残っています。

これらは以前のタウンワークを理解する資料としては意味があります。

しかし、現在タウンワークへ求人を掲載しようとしている企業が、その料金表を現在の料金体系だと考えないよう注意が必要です。

求人広告は変化が非常に速い業界です。

数年前の記事でも、料金や掲載方法についてはすでに現在と異なっている場合があります。

最新の掲載方法や料金については、Indeed・Indeed PLUSなどの公式情報や、利用するATS・代理店へ確認することをおすすめします。

タウンワーク・Indeed掲載に関するよくある質問

まとめ｜タウンワークは「掲載枠を買う媒体」からIndeed PLUS時代へ

タウンワークは、日本の求人広告を長く代表してきたサービスです。

しかし2025年3月にフリーペーパーが休刊し、求人広告の仕組みも大きく変化しました。

2026年現在、タウンワーク掲載を考える際には、昔のような「1週間いくら」「4週間いくら」という掲載枠の考え方だけではなく、Indeed PLUSという求人配信プラットフォームの中で理解する必要があります。

Indeed PLUSでは、一つの求人情報をもとに、Indeedやタウンワークなど複数の連携求人サイトの中から、求人内容などに応じて適切な場所へ求人を届けていきます。

さらに求人広告は、単に掲載するだけではなく、クリック、応募、応募者の質、採用結果を見ながら改善していくものへ変化しています。

2026年にはAIによる求人原稿の改善支援も始まり、今後この流れはさらに加速するでしょう。

私は、この変化を「タウンワークが弱くなった」「Indeedが強くなった」という単純な媒体比較だけで考えるべきではないと思っています。

求人広告そのものが、「広告枠を買うビジネス」から「データとAIを使って求人と求職者をマッチングするビジネス」へ変わっている。

ここが一番大きなポイントです。

そして人材紹介会社や派遣会社など、継続的に求職者を集めなければならない企業は、その変化を利用しながら、自社求人サイトにも求人・応募者・集客ノウハウを蓄積していくことが重要です。

「タウンワークに掲載するか」「Indeedに掲載するか」だけではなく、自社の求人をどのように求職者へ届け、最終的に採用・登録につなげるのか。

これからの求人集客では、そこまで含めて設計することが求められます。