Indeedエントリーとは?仕組み・掲載方法・メリットを徹底解説

ndeedエントリーとは?仕組み・掲載方法・メリットを徹底解説
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2026年現在、Indeedへの求人掲載を考えるうえで「Indeedエントリー」は避けて通れない仕組みになっています。
2025年7月1日以降、Indeedでは「Indeedエントリー」の標準化が進み、従来のように自社採用サイトをIndeedがクローリングし、そこから外部サイトへ移動して応募する掲載方法は限定的になりました。

「Indeedエントリーとは、単にIndeedの応募フォームのことでしょう?」

以前であれば、それだけ理解していれば十分だったかもしれません。

しかし2026年現在は、Indeedエントリーを理解することは、「Indeedに求人をどう掲載するのか」「自社の求人サイトやATSをどうIndeedと連携させるのか」を理解することと、ほぼセットになっています。

特に、人材紹介会社・派遣会社・求人メディアなど、多数の求人を取り扱う人材ビジネスでは、単純にIndeedへ求人を1件ずつ登録すれば済む話ではありません。

求人データをどこで管理するのか、応募者情報をどこで受け取るのか、Indeedエントリーをどう実装するのか、さらにIndeedの掲載基準を満たせるのかまで考える必要があります。

この記事では、Indeedエントリーの基本的な仕組みから、2025年以降に何が変わったのか、Indeedへの掲載方法、メリット・デメリット、人材紹介・派遣・求人メディアで利用するときの注意点まで、2026年時点の状況を整理して解説します。

この記事のポイント

  • Indeedエントリーとは何か
  • 2025年7月以降、Indeed掲載がどう変わったのか
  • Indeedエントリーを利用するメリット
  • 「直接投稿」と「求人情報連携」の違い
  • ATSや自社求人サイトからIndeedへ連携する方法
  • 応募数を増やすだけでは成功しない理由
  • 人材紹介・派遣会社が注意すべきポイント

Indeedエントリー(インディードエントリー)とは?

Indeedエントリーとは、求職者がIndeed上で求人を見つけ、そのままIndeed上から簡単に応募できる仕組みです。

求職者は、Indeedにあらかじめ登録している履歴書情報などを利用して応募できるため、求人ごとに氏名・連絡先・職歴などを最初から何度も入力する負担を減らすことができます。

スマートフォンで仕事を探すことが当たり前になった現在、この「応募のしやすさ」は非常に重要です。

求人を見て「ちょっと興味がある」と思っても、応募ボタンを押したあとに別の採用サイトへ移動し、会員登録を求められ、長いフォームに入力しなければならないとなれば、その途中で離脱する求職者は当然出てきます。

Indeedエントリーは、この応募時の摩擦をできるだけ小さくするための仕組みです。

重要なのは、「Indeedエントリー=求人を掲載する機能」ではないことです。
Indeedエントリーは応募の仕組みです。求人をIndeedへ届ける仕組みと、求職者から応募を受け取る仕組みを分けて考えると理解しやすくなります。

2025年7月からIndeed掲載は大きく変わった

この記事を2024年に公開した当時と、2026年現在では、Indeedを取り巻く環境がかなり変わりました。

最も大きな変更が、Indeedエントリーの標準化です。

Indeed公式では、2025年7月1日以降、Indeedに掲載される求人情報について、基本的に次の2つの方法で収集された求人を標準としています。

掲載方法 概要 向いているケース
直接投稿 Indeedの管理画面から求人を作成して掲載する 一般企業・求人件数が少ない企業
求人情報連携 Indeedと連携しているATS等から求人情報を送信する 求人件数が多い企業、人材ビジネス、システム運用を行う企業

以前は、自社採用サイトや求人サイトをIndeedのクローラーが巡回し、求人ページを見つけてもらい、Indeedの検索結果に掲載してもらう「クローリング」という方法が広く使われていました。

この場合、Indeedで求人を見つけた求職者が求人をクリックし、自社採用サイトへ移動して、そこで応募するという流れも一般的でした。

しかし現在は、Indeed上で求人検索から応募までをできるだけスムーズに完結させる方向へ大きく変わっています。

そのため、2025年7月以降、従来型のクローリングによって収集される求人や、Indeedから外部サイトへ移動して応募する求人の掲載は限定的になっています。

「クローリングが完全になくなった」と理解するのは少し違う

ここは正確に理解しておく必要があります。

「2025年からIndeedのクローリングが完全廃止になった」と説明されることがありますが、Indeed公式の現在の表現は、クローリングによって収集された求人情報の掲載は「限定的」となるというものです。

つまり、昔と同じ感覚で「採用サイトを作っておけばIndeedが勝手に求人を見つけて掲載してくれるだろう」と考えて運用する方法は、現在ではおすすめできません。

Indeedからの求職者集客を重要視するのであれば、最初からIndeedの現在の掲載方法を前提に求人サイトや採用システムを設計すべきです。

なぜIndeedはIndeedエントリーを標準化したのか

Indeedエントリーの標準化を見るとき、「Indeedが自社サービス内に求職者を囲い込みたいから」とだけ考えると本質を見誤ります。

もちろんIndeedというプラットフォームの競争力を高める意味もあるでしょう。

しかし採用の現場から見ると、もっと単純な問題があります。

応募フォームが複雑になればなるほど、求職者は応募途中で離脱するからです。

たとえばスマートフォンで求人を探している求職者が、

求人を見る

応募ボタンを押す

外部サイトへ移動する

会員登録する

メール認証する

氏名・住所・電話番号を入力する

職歴を入力する

ようやく応募完了

という流れになっていれば、途中で「面倒だから後にしよう」となる人が出てきても不思議ではありません。

そして「後で応募しよう」は、そのまま応募されないことも少なくありません。

Indeedエントリーでは、Indeedに登録している情報を利用しながら応募できるため、この工程を短縮できます。

Indeed公式も、応募までのステップを減らすことで応募者数の増加が期待できることを、Indeedエントリーのメリットとして説明しています。

Indeedエントリーのメリット

1.求職者が応募しやすい

最大のメリットは、やはり応募のしやすさです。

求人広告は「求人を見てもらう」ことが目的ではありません。

最終的には、

求人表示 → 求人詳細閲覧 → 応募 → 面談・面接 → 採用

まで進んで初めて採用活動として成果になります。

どれだけ求人詳細ページにアクセスを集めても、応募フォームで離脱してしまえば採用にはつながりません。

その意味でIndeedエントリーは、求人広告の最終地点である「応募率」を改善するための重要な機能といえます。

2.スマートフォンとの相性が良い

現在の求職活動ではスマートフォンが中心です。

パソコンであれば入力できる長いフォームでも、スマートフォンでは非常に面倒に感じます。

住所、学歴、職歴、資格、自己PRなどを、小さな画面からすべて入力することを考えてみてください。

特に仕事の休憩時間や通勤途中など、短時間で求人を見ている求職者にとっては大きな負担です。

Indeedエントリーは、こうしたスマートフォン時代の求人応募に合わせた仕組みです。

3.応募数を増やせる可能性がある

応募の手間が減れば、当然、応募完了まで進む求職者が増える可能性があります。

Indeedのパートナー向け資料でも、「かんたん応募」が有効な求人ではクリック数が多いというデータが紹介されています。

ただし、ここで注意したいことがあります。

Indeedエントリーにすれば、それだけで応募が増えるわけではありません。

給与条件、勤務地、仕事内容、勤務時間、求人タイトル、写真、会社の魅力、競合求人との比較など、求人そのものに魅力がなければ応募は増えません。

Indeedエントリーはあくまでも「応募すると決めた人を途中で逃さないための仕組み」と考えた方が現実的です。

4.スクリーニング質問を設定できる

簡単に応募できるようにすると、「応募数は増えたが条件に合わない応募も増えた」という問題が出ることがあります。

そこで重要になるのが、応募時の質問項目です。

たとえば、

  • 必要な資格を持っているか
  • 実務経験が何年あるか
  • 勤務可能な曜日
  • 夜勤に対応できるか
  • 普通自動車免許を持っているか
  • 希望する勤務開始時期

などを確認できれば、応募後の選考を効率化できます。

重要なのは、質問を増やしすぎないことです。

応募数を増やしたいにもかかわらず10問、15問と質問を設定すれば、せっかくIndeedエントリーを使っている意味が薄れてしまいます。

Indeedエントリーにすれば検索順位が上がるのか?

以前は「Indeedエントリーに対応した求人は検索結果でも有利なのではないか」と考えられるケースがありました。

しかし現在の記事で、「Indeedエントリーを使えば検索順位が上がる」と断定するのは適切ではありません。

Indeedの検索結果は、求人内容、求職者との関連性、勤務地、求人の品質、有料掲載など、さまざまな要素によって決まります。

Indeedエントリーの本来の価値は、「順位を上げる裏技」ではなく、求職者の応募体験を改善することにあります。

SEOと同じように、特定の機能を導入すれば必ず順位が上がるという発想ではなく、求職者にとって分かりやすく、応募しやすく、適切な求人情報を提供することを基本に考えるべきでしょう。

2026年現在、Indeedに求人を掲載する方法

現在のIndeed掲載を理解するときは、まず大きく2つに分けると分かりやすくなります。

方法1.Indeedへ直接投稿する

Indeedの管理画面から求人情報を入力し、Indeedへ直接掲載する方法です。

最も分かりやすく、初めてIndeedを利用する一般企業であれば、まず検討しやすい方法です。

求人タイトル、勤務地、仕事内容、給与、雇用形態など必要事項を入力して求人を公開します。

Indeedへ直接投稿された求人では、Indeedの仕組みに沿った応募受付を利用できます。

直接投稿のメリット

  • Indeedの管理画面だけで始められる
  • 自社で専用システムを開発する必要がない
  • 求人件数が少なければ管理しやすい
  • Indeedの新機能を利用しやすい

数店舗程度の採用や、数職種だけ募集している企業であれば、直接投稿は非常に使いやすい方法です。

直接投稿のデメリット

問題になるのは求人件数が増えたときです。

たとえば人材紹介会社が数百件、派遣会社が数千件の求人を管理している場合、それをIndeedの管理画面へ1件ずつ登録・更新するのは現実的ではありません。

自社求人サイトにも登録し、Indeedにも登録し、別の求人媒体にも登録するとなれば、同じ求人を何度も入力することになります。

さらに求人の募集が終了したときには、それぞれの媒体で掲載停止を行わなければなりません。

このような運用では、求人件数が増えるほど人的コストが大きくなります。

方法2.Indeedと連携したATSなどから求人情報を送る

もう一つが、Indeedと連携しているATS(採用管理システム)などを利用する方法です。

ATSに求人を登録すると、その求人情報がIndeedへ連携されます。

応募者情報もATS側で管理できるため、複数求人を運用する企業では非常に便利です。

Indeed公式では現在、この方法を「求人情報連携」としています。

求人情報連携のメリット

  • 求人情報を一元管理しやすい
  • 求人の追加・修正・停止を反映しやすい
  • 応募者情報をATS側で管理できる
  • 大量の求人を扱いやすい
  • 担当者間で応募状況を共有しやすい

求人情報連携のデメリット

ATSであれば何でもIndeedと連携できるわけではありません。

Indeedとの連携仕様に対応しているか、Indeedエントリーに対応しているかを確認する必要があります。

また、すでに別の基幹システムや求人データベースを使っている会社では、ATSを追加することで、逆に二重管理になることがあります。

システムを増やせば必ず効率化できるわけではありません。

求人をどこに登録し、何をマスターデータとするのかを先に決めておくことが重要です。

自社の採用サイト・求人サイトからIndeedエントリーへ連携できるのか

ここは、人材ビジネス会社や独自の求人サイトを運営している会社から特によく聞かれるポイントです。

結論からいえば、技術的な連携の仕組みは存在します。

Indeedのパートナー向け仕様では、XMLフィードなどを利用して求人情報をIndeedへ送り、Indeedエントリーを設定し、応募者情報を指定したシステム側で受け取る仕組みが用意されています。

つまり、

自社求人データベース

Indeedへ求人情報を連携

Indeed上に求人を掲載

求職者がIndeedエントリー

応募データを自社システムで受信

という仕組みを作ることは可能です。

ただし、ここで誤解してはいけないのが、XMLファイルを作れば自由にIndeedへ求人を送れるという意味ではないことです。

Indeedの連携には技術的な仕様、審査、掲載ポリシー、パートナーとしての条件などが関係します。

自社開発の求人CMSを利用している企業が「仕様書を見ながら明日から連携します」というほど単純なものではありません。

開発会社に「Indeedエントリー対応できますか?」だけ聞いても足りない

自社求人サイトを運営している場合、制作会社へ確認する際に「Indeedエントリーに対応できますか?」だけでは十分ではありません。

確認したいのは、少なくとも次のような点です。

  • 現在どの方式でIndeedへ求人情報を送っているのか
  • Indeedエントリーに対応しているのか
  • 応募者情報を自社システムへ取り込めるのか
  • 求人更新・停止がIndeedへ適切に反映されるのか
  • Indeedの仕様変更時に継続して対応できるのか
  • 求人件数が増えても運用できる設計になっているか

求人サイトは一度作れば終わりではありません。

Indeedをはじめとした外部求人サービスの仕様は変わります。

そのため、最初の制作費だけで制作会社を選ぶのではなく、Indeedや求人媒体の仕様変更に継続して対応できる会社かを見ることが重要です。

2026年のIndeed掲載では「Indeed PLUS」も無視できない

2024年当時と比較して大きくなったもう一つの変化が、Indeed PLUSです。

Indeed PLUSは、Indeedを含む複数の連携求人サイトへ求人を配信する求人配信プラットフォームです。

2026年現在、タウンワーク、リクナビNEXT、リクナビ派遣、はたらいく、とらばーゆなど、多数の求人サイトがIndeed PLUSのネットワークに参加しています。

つまり現在は、

「Indeedに求人を載せる」=Indeedという1つの求人検索サイトだけを考える

という時代ではなくなってきています。

IndeedまたはIndeed PLUS連携ATSから掲載する求人が、Indeedのマッチング技術によって適切な連携求人サイトへ配信される仕組みになっています。

2026年9月には、Indeed PLUSで求人の応募状況などをAIが分析して求人原稿の改善を提案する「Indeed PLUS AIアシスタント」の提供も始まっています。

この流れを見ると、Indeedは単なる「求人検索エンジン」から、

求人作成 → 配信 → マッチング → 応募 → 応募者管理

までを広くカバーする採用プラットフォームへ変わってきたと考えた方が分かりやすいでしょう。

Indeedエントリーのデメリットと注意点

Indeedエントリーには多くのメリットがありますが、採用企業にとって良いことばかりではありません。

応募しやすくすると「応募の質」が落ちることがある

応募のハードルを下げれば、応募数は増えやすくなります。

しかし同時に、「とりあえず応募してみた」という応募も増えます。

これはIndeedだけの問題ではありません。

応募フォームを簡単にすれば、どの求人媒体でも起こる現象です。

そのため、

応募数が多い=採用が成功している

とは限りません。

たとえば100応募あって面接できる人が5人しかいない求人より、30応募で15人と面接できる求人の方が採用担当者にとっては効率が良い場合があります。

応募数ではなく「有効応募」を見る

2026年の求人広告では、応募単価だけを追いかけるのはおすすめしません。

見るべきなのは、

  • 求人閲覧数
  • 応募率
  • 応募単価
  • 条件を満たした有効応募数
  • 有効応募単価
  • 面接数
  • 採用数
  • 採用単価

です。

たとえば応募単価が3,000円でも、ほとんど面接につながらなければ安い広告とはいえません。

反対に応募単価が8,000円でも、採用につながる人が多ければ、結果として安くなることがあります。

Indeedエントリーを使うときにも、単純な応募数だけで判断しないことが重要です。

人材紹介会社では「応募のハードルを下げる」考え方が重要

人材紹介会社の場合、一般企業の採用とは少し考え方が違います。

企業の自社採用であれば、応募時点で一定の条件に合う人だけを集めたいケースがあります。

一方、人材紹介会社では、応募された求人が本人に完全に合っていなくても、面談した結果、別の求人を紹介できることがあります。

たとえば求職者がA病院の求人に応募したものの、勤務時間が合わなかったとします。

そこで終わりではありません。

希望条件を聞けば、近隣のB病院やCクリニック、介護施設など、別の求人を提案できる場合があります。

このため人材紹介では、最初から応募フォームで大量の情報を入力させるより、

まず接点を作る → 面談する → 希望条件を聞く → 適切な求人を紹介する

という考え方が有効なケースがあります。

ただし、応募しやすくすれば何でも良いわけではありません。

Indeedの掲載ポリシー上、実在する求人を掲載することは当然必要です。

求職者の登録情報を集めるためだけの架空求人や、いわゆる「おとり求人」は認められません。

派遣会社では求人データの一元管理が重要

派遣会社では、求人件数が数百件から数千件になることも珍しくありません。

この場合、一番問題になるのが「求人登録」よりも求人情報の更新です。

時給が変更された、募集が終了した、勤務地が変更された、勤務時間が変わった。

こうした変更を、自社求人サイト、Indeed、その他求人媒体へそれぞれ手作業で反映していたら、求人件数が増えるほど管理できなくなります。

さらに募集終了済み求人が残れば、求職者から応募された後に「その求人は終わっています」ということになり、会社の信用にも影響します。

そのため派遣会社では、

求人データベースを1つ持ち、そこからIndeedやその他媒体へ求人情報を連携する

という設計が重要になります。

求人メディアを作る場合はIndeedだけに依存しない

自社で求人メディアを立ち上げる場合、Indeedからの求職者流入は非常に魅力的です。

しかし、2026年現在は「求人ページを大量に作ればIndeedがクローリングして無料でアクセスを送ってくれる」という考え方でビジネスモデルを組むのは危険です。

Indeedの仕様も掲載基準も変化します。

Google検索もAI検索の普及によって変わっています。

求人ボックスやスタンバイなど、他の求人検索サービスもあります。

したがって求人メディアを作るなら、

  • Indeed
  • 求人ボックス
  • スタンバイ
  • Google検索
  • SEOコンテンツ
  • LINE
  • SNS
  • リスティング広告
  • 既存登録者への再アプローチ

など、複数の求職者集客経路を持つべきです。

一つの求人媒体の無料集客だけに依存した求人ビジネスは、媒体側の仕様変更一つで大きな影響を受けます。

これはIndeedが悪いという話ではありません。

他社プラットフォームを利用して集客する以上、経営側が当然考えておくべきリスクです。

Indeedエントリー導入でよくある勘違い

「Indeedエントリー対応=Indeedに必ず掲載される」ではない

Indeedエントリーへの技術的な対応と、Indeedの検索結果への掲載は別問題です。

求人情報がIndeedの掲載基準や品質基準などを満たしている必要があります。

Indeedエントリー用の仕組みを実装したからといって、あらゆる求人が無条件に掲載されるという意味ではありません。

「Indeedエントリー対応=無料で大量掲載できる」ではない

これも別の問題です。

無料掲載についてはIndeedのポリシーや掲載方式などが関係します。

またIndeedでは無料掲載だけでなく、求人をより目立たせるスポンサー求人という有料掲載があります。

採用難易度の高い職種や競合の多い地域では、無料掲載だけでは十分な応募を確保できないケースもあります。

「Indeedエントリーにすれば求人原稿は適当でもよい」ではない

むしろ逆です。

応募フォームが簡単になればなるほど、求人詳細ページの内容が重要になります。

求職者は求人票を見て短時間で、

「自分に合っているか」
「条件は良いか」
「怪しい求人ではないか」
「応募しても大丈夫か」

を判断します。

仕事内容が数行しか書かれていない、給与条件が分かりにくい、勤務時間が不明、会社情報がほとんどない。

これでは、Indeedエントリーがどれだけ簡単でも応募にはつながりません。

Indeed掲載で応募を増やすために重要なこと

Indeedエントリーは重要ですが、それだけで採用は成功しません。

実際の運用では、次の順番で考えると分かりやすくなります。

Indeed運用で見るべき5つのポイント

  1. 表示されるか ― 求職者の検索条件に求人が合っているか
  2. クリックされるか ― 求人タイトル・給与・勤務地などに魅力があるか
  3. 応募されるか ― 求人内容と応募導線に問題がないか
  4. 有効応募か ― 採用条件に合う求職者が来ているか
  5. 採用できるか ― 応募後の連絡・面接・選考に問題がないか

応募が少ないと、すぐに「Indeedの広告が悪い」と考えてしまいがちです。

しかし実際には、表示数は十分なのにクリック率が低い、クリック数は多いのに応募率が低い、応募は多いのに応募後の連絡が遅いなど、問題はさまざまです。

どこで求職者が止まっているのかを数字で確認しなければ改善できません。

Indeedエントリーに関するよくある質問

Q.Indeedエントリーとは何ですか?

A.Indeed上から簡単に求人へ応募できる応募機能です。

Indeedに登録済みの履歴書情報等を利用できるため、求職者の入力負担を減らし、スムーズに応募できるように設計されています。

Q.Indeedエントリーは無料ですか?

A.IndeedはIndeedエントリーについて、求職者・採用企業ともに無料で利用できる機能と案内しています。

ただしIndeedのスポンサー求人やATSなど、Indeedエントリーとは別のサービスについて費用が発生する場合があります。

Q.2026年も自社採用サイトをIndeedがクローリングしてくれますか?

A.従来型のクローリング掲載を前提にすることはおすすめできません。

2025年7月1日以降、Indeedでは直接投稿と求人情報連携が標準となり、クローリングで収集された求人情報や外部サイトで応募する求人の掲載は限定的になっています。

Q.Indeedに求人を掲載するにはどうすればいいですか?

A.大きく分けると、Indeedへ直接投稿する方法と、Indeedと連携したATS等から求人情報を連携する方法があります。

一般企業で求人件数が少ない場合は直接投稿、求人件数が多い企業やシステムで一元管理したい場合はATS等からの求人情報連携を検討すると分かりやすいでしょう。

Q.自社求人サイトをIndeedエントリー対応にできますか?

A.システムとしての連携方式はありますが、単純なWeb制作だけで完了するものではありません。

Indeedとの連携仕様、求人フィード、応募データの受信、技術審査・ポリシーなどに対応する必要があります。現在利用している求人システムの開発会社に確認してください。

Q.Indeedエントリーにすると応募数は増えますか?

A.応募フォームの負担を減らせるため、応募率の改善は期待できます。

ただし求人そのものの条件や仕事内容に魅力がなければ、Indeedエントリーだけで応募が増えるわけではありません。

Q.Indeedエントリーにすると検索順位が上がりますか?

A.「Indeedエントリーを利用すれば必ず検索順位が上がる」と考えるべきではありません。

Indeedエントリーは検索順位対策というより、求職者が応募しやすい環境を作る仕組みとして考えるのが適切です。

Q.人材紹介会社でもIndeedを利用できますか?

A.人材紹介会社の求人もIndeedの掲載基準などに従って運用する必要があります。

特に大量の求人を掲載する場合は、求人データの管理方法、Indeedへの連携方法、求人の重複や募集終了求人の管理などが重要になります。

Q.IndeedとIndeed PLUSは同じものですか?

A.同じではありません。

Indeedは求人を検索・掲載できるサービスで、Indeed PLUSはIndeedを含む連携求人サイトへ求人を配信する求人配信プラットフォームです。

現在のIndeed運用では両者の関係が深くなっているため、Indeedへの掲載を検討する場合はIndeed PLUSについても理解しておくとよいでしょう。

まとめ|Indeedエントリーは「応募フォーム」から採用プラットフォームの重要機能へ

Indeedエントリーは、もともと「求職者がIndeed上から簡単に応募できる機能」と説明すれば理解できるものでした。

しかし2026年現在は、その位置づけが大きくなっています。

2025年7月からIndeedエントリーの標準化が進み、Indeedへの求人掲載は、従来のクローリング中心の考え方から、直接投稿またはIndeedと連携したシステムから求人情報を届け、Indeed上でスムーズに応募してもらう仕組みへ変わりました。

さらにIndeed PLUSによって求人の配信先も広がり、AIによるマッチングや求人原稿の改善など、Indeedは単純な求人検索サイトではなくなっています。

一方で、仕組みが便利になれば採用が簡単になるとは限りません。

応募フォームを簡単にすれば応募数が増える可能性がありますが、条件に合わない応募が増えることもあります。

求人を大量に掲載すれば、求人情報の更新や重複管理が難しくなります。

Indeedだけに求職者集客を依存すれば、Indeedの仕様変更によって大きな影響を受ける可能性もあります。

だからこそ、これからのIndeed運用では、

・Indeedにどう掲載するか
・求職者にどう応募してもらうか
・応募者をどう管理するか
・有効応募をどう増やすか
・Indeed以外からもどう求職者を集めるか

までを一つの流れとして考えることが重要です。

特に人材紹介会社、派遣会社、求人メディアのように求人件数が多い事業では、「Indeedに掲載できればいい」というシステムではなく、求人データの一元管理、応募者管理、各求人媒体への連携までを考えた仕組みを作っておくことが、長期的には大きな差になります。

Indeedの仕様はこれからも変わるでしょう。

大切なのは、そのたびに場当たり的に対応するのではなく、求職者が仕事を探し、求人を比較し、応募し、企業や人材会社とつながるまでの流れ全体を見て仕組みを作ることだと考えています。

ステップフォームLPカテル

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監修者

石井英明

株式会社カスタマ 代表取締役社長

2004年創業。いち早く自社制作の求人サイト運用を始め、医療・介護特化の人材紹介事業を成長させてM&A(事業売却)を成功させる。20年以上の採用実務とWebマーケティングの経験を活かし、現在は求人サイト(自社オウンドメディア)で、企業が直接、求職者を獲得できるよう伴走支援している。現在は、人材紹介・派遣会社など“採用のプロ”の求人サイト制作や運用を支援する「プロを支えるプロ」として活躍。

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